山咲博昭の活動記録 -大学職員の学習ポートフォリオ-

27歳の誕生日を機に日々の学習記録をブログを始めました。大学院や勉強会等での学びによる気づきを記録していきます。 また、たまに勉強会・交流会とのイベントの案内も行っていきます。 twitter:@hysaki

【大学院】2018年度秋学期の履修検討①

さて、今日から2日間は大学院の履修変更期間です。春学期の授業を受講しだいたい感覚が掴めたような気がするので、その経験も踏まえつつ秋学期は履修をしていきます。特に、仕事の方の大きなイベントも10月上旬でひと段落する予定なので、消化不良にならないように科目を履修していきたいと思います。

履修検討中の科目一覧

現段階で履修を考えているのは以下の科目です。

悩んでる最中なので科目数が多いのと、「それ研究に関係あるの?」と思われるかもしれませんが、その点はスルーしてください。なお、秋学期履修可能単位数は12単位(6科目)となります。

  1. 公共事業論特別研究【火6】(公共)★
  2. 英語文献研究(比較福祉政策論)【火6】※
  3. 政策ネットワーク論特別研究【火7】(公共)★
  4. 政策分析特別研究【水6】(公共)★
  5. 英語文献研究(政策価値論)【水6】※
  6. 人的資源戦略論特別研究【水7】(企業)
  7. 組織行動論特別研究【木6】(企業)
  8. 市民社会論特別研究【金6】(ソーシャルイノベーション
  9. 意思決定論特別研究【土5】(企業)
  10. 英語開講科目(組織とイノベーション)【集中講義】※

※は選択必修科目で1科目は修得する必要があります。

★は自分が所属するコースで1科目は修得する必要があります。

現在の検討状況

以上のような状況です。今回のポイントは履修しないといけない科目がある程度決まっているということ、つまり、※印の「英語文献研究」ないしは「英語開講科目」のうち1科目、★印の「公共政策コース」のうち1科目、は履修します。

すると、あと4科目を決めないといけないのですが、何を選択するかが課題となります(あくまで上限なのであと4科目も履修する必要はないのですが…)。自らの研究分野に係る「人的資源戦略論特別研究」はしようと思います。

あとは、統計的な力量がまだまだ形成されていないので、「政策分析特別研究」「組織行動論特別研究」「意思決定論特別研究」あたりのいずれかを履修しようと思います。

この辺りはだいたい決まっているのかなーって感じですが、そのあとが決めきれません。もう少し悩んでみよう思います。

【第3期機関別認証評価】第2期と第3期の「大学評価結果」の変化について

前回の予告では実地調査当日のスケジュールについて説明することとしておりましたが、実地調査よりも前に「大学評価結果(分科会案)」についてお話ししたいと思います。前回までの記事は以下からご覧いただけます。

hiroaki1214.hatenablog.com

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「大学評価結果」とは?

第2期機関別認証評価では、以下のプロセスで「大学評価結果」が出てきました。

  1. 実地調査5週間前に「大学評価分科会報告書(案)」を大学が受領
  2. 実地調査10日間前に「大学評価分科会報告書(案)」にの質問事項に対する回答及び見解、関連する根拠資料等を添付し、大学基準協会に送付
  3. 実地調査を2日間実施
  4. 12月下旬ごろに、実地調査結果を踏まえて修正された「大学評価分科会報告書」「大学評価結果(委員会案)」を大学が受領
  5. 「大学評価結果(委員会案)」の記載内容で事実誤認があれば、意見申し立てを大学が行い、大学基準協会で協議を行う
  6. その協議結果を踏まえて修正されたものが「大学評価結果」として大学に送付され、社会に公表される

しかし、第3期機関別認証評価では「大学評価分科会報告書」が廃止され、実地調査5週間前より「大学評価結果」を使用する以下のプロセスに変更されました。

  • 実地調査5週間前に「大学評価結果(分科会案)」を大学が受領
  • 実地調査10日間前に「大学評価結果(分科会案)」にの質問事項に対する回答及び見解、関連する根拠資料等を添付し、大学基準協会に送付
  • 実地調査を2日間実施
  • 12月下旬ごろに、実地調査結果を踏まえて修正された「大学評価結果(委員会案)」を大学が受領
  • 「大学評価結果(委員会案)」の記載内容で事実誤認があれば、意見申し立てを大学が行い、大学基準協会で協議を行う
  • その協議結果を踏まえて修正されたものが「大学評価結果」として大学に送付され、社会に公表される

つまり、第2期と異なり第3期は実地調査5週間前から「大学評価結果(分科会案)」として大学側に提示され、実地調査や意見申し立てを経て修正がなされた「大学評価結果」が社会に公表されることになります。これは小さいようで大きな変化と言えます。なぜかというと第2期では「大学評価分科会報告書」をベースに作成された「大学評価結果(委員会案)」が12月下旬に初めて提示され、1月中旬には「意見申し立て」を行わないとダメでした。つまり、1カ月も期間がなかった訳です。

しかし、第3期では、実地調査5週間前から「大学評価結果(分科会案)」として、「大学評価結果」が提示されている訳ですから、12月下旬の「大学評価結果(委員会案)」では実地調査を経てどのように変化し、事実誤認がないかを確認する、ということであれば、少しは大学側の作業負担が軽減されていると言えるでしょう。

加えて、今までは「大学評価結果」を踏まえて評価者と大学側が直接的に意見交換ができなかった訳ですから、その点でも良い意味での大きな変化と言えます。

 

「大学評価結果」の構成

第3期の大学評価結果の様式は【様式10】「大学評価結果(分科会原案)」と【様式11】「大学評価結果」の2種類が公表されています。様式そのものは、以下の大学基準協会のHPからご覧いただけます。

www.juaa.or.jp

  • 【様式10】大学評価結果(分科会原案)
  • 【様式11】大学評価結果

前者の「大学評価結果(分科会原案)」は実地調査5週間前に送付されるもの、後者の「大学評価結果」は社会に公表される際の様式です。

様式の構成そのものに大きな違いはありませんが、前者では、冒頭の「判定」、「総評」が記述されないことになっています。一方、後者では、実地調査や意見申し立てを踏まえて「判定」も「総評」が作成され公表されることになります。

また、後者では各基準の「評定」は付されていませんが、前者では「評定」は付されています。しかし、この様式だと最終の「大学評価結果」では実地調査を経て「評定」はどのように変化したのかがわからないことになりますので、その点は何かしらで通知されるものだと思います(「評定保留」とされていた評価結果がどのように変化したかわからないまま終わるのはさすがにないと思いますし…)。

 

まとめ

今回は第2期と第3期の「大学評価結果」の違いについて説明してきました。今回のポイントは以下の内容になるでしょうか。

  • 「大学評価結果」が早い段階で大学側が見られるようになった。
  • 「意見申し立て」の期間に今までより慌てなくてもよくなった。
  • 「大学評価結果」に対して実地調査時に意見交換できるようになった。

予告しておりました実地調査当日に関するお話は10月中旬ごろにまとめていきたいと思います。それまでは今回のような第3期機関別認証評価での制度的変更点や実務面の話、内部質保証に関してお話できればと考えております。

【第3期機関別認証評価】「大学評価結果(分科会案)」の回答等提出から実地調査まで

第3期機関別認証評価に関する前回までの記事として、①「大学評価結果(分科会案)」受領した以降のスケジュール、②評価資料一式提出から「大学評価結果(分科会案)」受領までのスケジュールについて触れてきました。今回は第3回として、「大学評価結果(分科会案)」の回答提出から実地調査までのスケジュールについて触れていこうと思います。

なお、前回の記事は以下からご覧いただけます。

hiroaki1214.hatenablog.com

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 「大学評価結果(分科会案)」の回答等提出から実地調査までの期間

大学評価ハンドブックにも記載されているように、「大学評価結果(分科会案)」の回答等提出の締切は実地調査10日前と定められております。この10日間の期間で何をしないといけないのか考えていきます。

10日間という期間で5つのやること

ざっと洗い出してみたのですが、以下の5つが考えられると思います。

  1. 面談等出席者への集合場所、時間等の連絡
  2. 大学執行部及び担当事務局のタイムスケジュールの作成・共有
  3. 学長によるプレゼン等を含めた全体面談の進行についての打合せ
  4. 実地調査当日用資料の準備
  5. 前日の会場設営等

まず、1つ目ですが、全体面談、個別面談等の出席者に対して当日の集合場所、時間等の連絡事項を周知する必要があります。また、インタビュー学生には併せて当日の服装なども連絡する必要があるでしょう。

次に当日のタイムスケジュールの作成です。あらかじめ誰が全体面談、個別面談等に出席するかはわかっていますが、それ以外にも同じ会場を使うにせよ、ネームプレートや座席の配置を変更したりなど会場の準備をその都度行う必要があります。そのため、当日の動線を含めて役割分担とタイムスケジュールをきっちり組んでおくことが必要になります。また、不測の事態が生じることもありますので大学執行部も含めて当日の動きを把握できるようにしておいた方がよいでしょう。

3つ目は事前打ち合わせです。当日は評価者側が中心に進行することが想定されますが、質問等を投げかけられたときに、どの内容であれば誰が答えるかをあらかじめ決めておくとよいでしょう。一例としては基準ごとに回答者を決めるのも一つです(ないしは執筆者に回答いただくことも考えられます)。

4つ目、5つ目は庶務的なことになりますが記載させていただきました。特に、4つ目の資料準備として、「大学評価結果(分科会案)」に対する回答等をどこまで準備するのかを決めなければなりません(事務局および全体面談出席者までなのか。個別面談出席者も含めるのか、など)。一番時間も判断が必要になるのは資料準備だと思いますので、この点についてはあらかじめ検討しておいた方がよいでしょう。

次回は…

今回までで実地調査前日までの動きについて簡単に説明していきました。次回以降は実地調査当日の動き等について検討していきたいと思います。

 

【第3期機関別認証評価】評価資料一式の提出から「大学評価結果(分科会案)」受領まで

第3期機関別認証評価に関する前回の記事では、「大学評価結果(分科会案)」受領した移行のスケジュールについて触れてきました。今回は少し遡り、評価資料一式の提出から「大学評価結果(分科会案)」受領までの作業についてお話していきます。

なお、前回の記事は以下からご覧いただけます。

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評価資料一式提出後の対応について

大学評価ハンドブック』に掲載されているスケジュールを確認すると、評価資料一式を提出した後のスケジュールとしては、主として2つ挙げられています。

  1. 評価手数料の納入
  2. 書面評価期間の対応(質問への回答や追加資料の提出)

この他、対応事項として考えられるのは、①実地調査日程の調整・確定、②提出資料(主に「大学基礎データ」「基礎要件確認シート」など)への質問、③財務関係の質問事項への対応、などが挙げられます。

しかし、これらの対応以上に早めに準備したほうがよいものとしては、紙媒体の「根拠資料」でしょうか。『大学評価ハンドブック』の35頁に電子データで提出した資料を実地調査時に紙媒体で2部準備することが求められています。規模の大きい大学になればなるほど根拠資料に委ねたものが多くなり、印刷量も増えていきますし、準備に時間がかかってしまいます。そのため、紙媒体の根拠資料については早めに準備することをオススメします。

 

いつ頃、実地調査が行われるのか?

大学基準協会の認証評価においては、秋学期授業が開始後で、9月下旬から10月下旬の連続した2日間に実地調査が設定されることになります。

なかなか実地調査のスケジュールを組むのは難しいでしょう。各大学において理事会や教授会などの会議と重ならないようにする、など各種会議との調整を考え出すとキリが無くなります。また、大学基準協会側の評価者との調整も必要となるので、なかなか思い通りにはいきません。そのため、実地調査の全体面談でどこまでの出席者を想定するかで調整の仕方も変わりますので、その点も踏まえて学内調整を行う必要があるかと思います。

前回の記事でも書きましたが、特に、第3期機関別認証は「大学全体の観点」での記述が重視されており、対応についても、「学長を始めとする大学執行部で行う」としてもよいかもしれません。その上で出席できそうであれば他の主要な構成員の方々を全体面談に入ってもらうようにするのも一案として考えられます。

まとめ

結論としては、以下のとおりです。

  • 紙媒体の根拠資料をあらかじめ印刷しておく
  • 実地調査日程の調整は難航することもあるので、出席者を絞ることも必要である
  • 場合によっては「大学執行部」を主とするのも一つである

この他、評価資料一式を提出した際に各学部・研究科で求められている必須資料を準備しないといけないケースも有るかと思います。その場合は、実地調査10日前までに回答する「大学評価結果(分科会案)」への質問事項と併せて提出する必要があります。その点についても忘れずにこの期間に作業されるのがよいかと思います。

【第3期機関別認証評価】「大学評価結果(分科会案)」受領からその提出まで

今回は前回までのシリーズとは異なり、より実務的なお話です。

大学基準協会の認証評価を受審する場合、受審年度は年間通して、書面評価やその評価に対する対応(つまり、「大学評価結果分科会(案)」への対応など)、実地調査対応、評価結果に対する意見申し立てなど、さまざまな対応が求められます。

このスケジュール詳細は大学基準協会発刊『大学評価ハンドブック』に掲載されていますので、そちらをご参照ください。

その中でも申請用の『自己点検・評価報告書』を提出するまでも大変なのですが、ある意味では、評価資料一式の提出締切以外はほぼ決められていませんので、大学のペースでスケジューリングができました。しかし、この受審年度については評価機関側のスケジュールが明確に決まっているので、そこに縛られることになります。

そこで、今回はピンポイントなテーマではありますが、「大学評価結果(分科会案)」受領から、その提出までに焦点を当ててお話していきたいと思います。

受領から提出までどれくらいあるのか?

  1. 「大学評価結果(分科会案)」受領:実地調査の5週間前(35日前)
  2. 提出締切は実地調査10日前(郵送での対応であるため、余裕見て12日前位)
  3. つまり、受領後から25日間(郵送だと23日間)の対応期間

以上の通り、対応期間を算出してみました。

そうすると、23日間程度の期間になりました。その期間でどのような対応が求められるのでしょうか。

受領から提出までの対応

提出までには様々な作業が求めらます。

  1. 「大学評価結果(分科会案)」に対する質問事項への回答、見解の作成
  2. 根拠資料の集約と整備、根拠資料一覧の作成
  3. 面談・学生インタビューへの参加者調整と名簿・席次表作成
  4. 実地調査当日のスケジュール作成
  5. 面談会場の手配、お弁当などの手配などの庶務業務

この他にも色々とあるかと思いますが、ざっと思い浮かんだのは以上のとおりです。

特に1から3については各部局との調整があるため、時間をかなり有します。特に、平常時の手続き方法では到底間に合わないことが想定されますので、規模が大きければ大きいほど対応に苦慮するするかと思います。

あらかじめ実地調査までの主たる対応をどこで行い、事後手続きとして各部局に報告するなど決定しておくとよいかもしれません。特に、第3期機関別認証は「大学全体の観点」での記述が重視されており、対応についても、「学長を始めとする大学執行部で行う」としてもよいかもしれません。この件を対応する責任主体を明確にすることで、手続きを少し軽減できるかと思います。

まとめ

結論としては、以下のとおりです。

  • 対応期間が短いから、対応する部局をあらかじめ決めておく
  • 平常時の手続きでは間に合わないため、手続き方法も検討しておく
  • 場合によっては「大学執行部」を主とするのも一つである

ただし、第2期機関別認証の場合は、各学部・研究科の内容を細かく精査されていたこともあり、それぞれに対して依頼をしないといけなかったと考えると、第3期はまだ軽減されているように思います。しかし、スケジュールがタイトであることは変わりませんので、あらかじめどのよう方法で対応するかは検討していたほうがよいでしょう。

【私論】学部から大学院への「移行問題」について①

学部における初年次教育

だいたい10年程前のお話ですが、私が学部生だった頃、学部の「初年次教育」について話題になっていました。時を同じくして、「初年次教育学会」(2007年12月)が発足し、2008年12月24日に中央教育審議会「学士課程教育の構築に向けて(審議まとめ)」においても言及されるなど、当時注目されていたキーワードの一つでもありました。初年次教育は以下のように定義されています。

高校からの円滑な移行をはかり、学習及び人格的な成長の実現にむけて大学での学問を“成功”させるべく、主に大学新入生を対象に総合的につくられた教育プログラムのこと

濱名篤(2004)「ユニバーサル高等教育における導入教育と学習支援に関する研究」文部科学省科学研究費補助金研究成果報告書 

 このように話題になった「初年次教育」は全国に広まり、どの大学においてもアカデミックスキルを初年次に定着させ、「ピア・サポート」などの活動を通じて学生の居場所をも作るような機会が提供されるようになりました。

しかし、一方で「学部」と「大学院」での学びの格差は広がりつつあると考えます。

 

大学院「移行」問題

高等教育政策では社会人学び直しの観点で大学院への入学を推進する取組がなされています。ただし、ただただニーズのある学びを提供したからといって、いきなり大学院に進学するのは心理的にハードルが高いと考えます。それはなぜかと言いますと、「修了要件である修士論文がかけるのか?」という不安を拭いきれないからです。

学部での学びをそのまま生かして研究できるのは、いわゆるストレートマスターと呼ばれる、学部卒業後、大学院に進学するような方々ではないでしょうか。

こういった背景を踏まえて、私は社会人大学院生における「大学院移行」問題があると考えます。この問題の解決について、数回に分けて本ブログで考察していこうと思います。

【私論】文字起こしの時短法について

さて、ここ数日は認証評価や大学院進学について言及してきましたが、今回は久々に私論を述べていきます。

会議の議事録等を作成する際に、必ずと言っていいほどつきまとう「文字起こし」の時短法について簡単に検討していきたいと思います。会議の議事録だと、すべてを文字起こししなくてもいいケースもありますが、たまに全発言を「文字起こし」しないといけない場面もあったりしますよね。

そこで、今日は効率的な「文字起こし」の方法について検討したいと思います。

「文字起こし」の手法

私がこれまでに試してきた方法として、以下の3パターンがあります。

  1. 録音した音声を聞きながら、キーボードを使って入力する。
  2. 録音した音声を聞きながら、音声認識ソフトを使って入力する。
  3. 録音した音声を、直接、音声認識ソフトで認識させて入力する。
  4. 専門の業者に依頼する。

有用性の高い方法は?

結論から言うと一番有用性が高いのは「2」でした。

今まで「1」で入力していましたが、1時間で起こせるのは約10分間分でした。

しかし、「2」に切替えたところ、1時間につき約15分間分を起こすことができました。しかも、キーボードで直接入力していないので、指は疲れませんし疲労感も半減しました。

ちなみに、「3」も試してみたのですが、雑音や再生スピードによって認識の具合が変化するなど、まだまだ実用性は低いかな、というのが感想でした。

なお、「4」は使用していないですが、コスト面を考えると緊急性の高いとき以外はあまり使用しないようにしています。

音声認識を行う際のデメリット

ただし、この方法にもデメリットがあります。

それは、「静かな場所の確保が必要である」ということです。職場であれば会議室などを押さえて作業を行うか、自宅であれば、一人暮らしだったり自室がある場合は作業はできますが、外出先では気軽に作業をすることはできません。「場所を選んでしまう」というのが最大のデメリットでしょうか。ただ、業務効率を上げるという観点で考えると、場所を押さえてでも時短できた方が望ましい、ということは言わずもがなです。

使用している音声認識ソフト

私がよく使用するのは「Googleドキュメント」での音声入力です。

使い方については以下のサイトを御覧ください。すごくわかりやすくまとまっていましたので初心者でも簡単に使えるかと思います。

pasokatu.com

最後に

今回は「文字起こし」という観点で、効率的な手法について述べてきました。私が知らないだけで、他にもいい方法があると思いますのでご存知の方は教えていただければ嬉しいです!